遺言書で財産を渡すことにしていた推定相続人が、遺言者より先に亡くなった時に、その財産を誰に承継するかを定めておく遺言を「予備的遺言」といいます。
推定相続人Ａが先に亡くなると、遺言書で「Ａに相続させる」としていた部分は失効します。Ａの子供が代わりに相続するわけではありません。その部分は相続人の間で改めて遺産分割協議をすることになります。
そうならないように、予備的遺言を書きます。
書き方としては、例えば「遺言者は、その有する〇〇の財産を、Ａに相続させる」とまず書いて、別の条項で「遺言者は、Ａが遺言者に先立って、又は遺言者と同時に死亡したときは、Ａに相続させるとした財産を、Ａの子供Ｂに相続させる」と記載します。
もっとも、遺言書をＡが死亡した段階で作り直す方法もあります。この場合、第一遺言と第二遺言の２種類の遺言が存在することになります。自筆証書遺言なら、トラブル回避のために、第一遺言の全部を撤回することを第二遺言に明記し、第一遺言は破棄した方がいいでしょう。
関連条文
民法
▽民法９９４条
遺贈は、遺言者の死亡以前に受遺者が死亡したときは、その効力を生じない。
▽民法１０２２条
遺言者は、いつでも、遺言の方式に従って、その遺言の全部又は一部を撤回することができる。
